他人のことは言えないが、待ち時間や公共交通機関での移動中、多くの人がスマートフォンを眺めている。思えばこの10年余りの間にスマホは生活の中に定着した。わが国におけるスマホの保有割合(6歳から80歳以上まで)は、世帯で88.6%、個人で74.3%。インターネット利用者の割合は、13~59歳で9割を超える。個人がネットを利用するときの機器は、スマホが68.5%で、パソコン48.1%、タブレット型端末25.1%を上回る。子どもに目を向けると、「スマホを用いたネット利用」の割合は、6~12歳の40.5%から、13~19歳には80.6%へと倍増する(いずれも総務省・令和3年通信利用動向調査)。


 成長期の子どもに、いつから、どのくらいの時間、スマホを利用させるかは親にとって頭の痛い問題だ。スマホの世帯保有割合が6割を超えた2014(平成26)年度の全国学力・学習状況調査では、児童生徒が平日(月~金)に携帯・スマホを使用する時間が短いほど平均正答率が高いという結果が示された。



■ICT端末による健康障害とは


 では、スマホの使用時間を制限すれば学力が上がるかといえば、話はそれほど単純ではない。今年4月に開催された第125回日本小児科学会学術集会の折り、山縣然太朗氏(山梨大学大学院社会医学講座教授)は『スマホと学力』をテーマに講演。インターネットコミュニケーション(ICT)端末を使うことによる健康障害の全体像と、比較的新しい概念であるインターネット依存症およびゲーム障害の問題を示すとともに、具体的な解決策として「ファミリー・メディア・プラン」を紹介した。


 山縣氏によれば、ICT端末を使うことによる健康障害は、①長時間使い続けることによる障害、②コンテンツ(内容)による障害、③情報伝達手段としての障害に大別される。


 具体例を挙げると、①は画面を見続けることによる目や体の不調(Visual Display Terminal症候群)や、睡眠・運動など生活時間の不足による障害(睡眠不足、朝食欠食、不登校、運動不足、親・友人など他者との関わる時間の不足、インターネット依存症)。②はゲーム障害、行動やメンタルヘルスへの影響、③はコミュニケーション能力への影響、社会性の発達への影響などだ。