中止したかと思ったら、再開する騒動を演じた「あいちトリエンナーレ」の企画展『表現の不自由展』以来、各地で同じような騒動が続いている。つい最近も神奈川県の「しんゆり映画祭」で日系アメリカ人のミキ・テザキ監督の慰安婦問題を描いた映画『主戦場』を巡って、中止になったかと思ったら抗議を受けて再開されるという騒ぎが起こった。


　一連の騒動の発端となった「あいちトリエンナーレ」では展示品に対して「日本人の心に合わない、傷つける」と開催中止を主張したのが、リベラル派の旧民主党出身の名古屋市長で、これに対して「憲法違反だ」と検証委員会をつくり、再開に漕ぎ着けたのが保守の自民党の愛知県知事という取り合わせは面白かった。


　だが、この展示会ほど日本人を分断させたものはない。中止を求める根拠には天皇陛下をコラージュした作品もあったようだが、それはどういうものか見たことがないので割愛し、騒動の中心になったのはしばしばテレビで報道される「慰安婦像」の展示だ。


　もっぱら展示の中止を求める側の代表のように報道されたのは、“ネトウヨ”と呼ばれる右翼系が多かったようで、ネットや電話による脅迫まがいのものまであった。一方、リベラル、左翼系の人からは展示中止に激怒。芸術作品を閉め出そうという憲法違反だと叫び、保守派の知事が中止を問題視して再開を決めた構図は滑稽だった。


　だが、右翼系か左翼系かとか、憲法違反かどうかはともかく、そもそも、この慰安婦像が「表現の不自由展」にふさわしいのだろうか。芸術作品なのだろうか。日韓の間で「従軍慰安婦」問題が起こると、新聞やテレビで必ずこの少女像が紹介される。韓国では在ソウル日本大使館前に設置されて騒動になったり、韓国内の路線バスに置かれたりしたことが放映された。海外でも韓国系住民の多い地域で少女像が設置され、日本側の反発を招いたりしている。これほど知名度のある少女像もないだろう。ロダンの『考える人』以上である。このよく知られている少女像が「表現の不自由」なのだろうか。


「表現の不自由」とは、彫刻作品や像が芸術性に優れているにもかかわらず展示できない、拒否される、というものではなかろうか。あっちこっちに展示されたり、設置されたりしている像は「自由すぎる展示作品」であって、「不自由」ではないはずだ。「自由に展示されている」少女像を「表現の不自由」な像として展示した主宰者、総監督の頭の中身を疑いたくなる。総監督は「ネットジャーナリスト」の津田大介氏と紹介されているが、当初からある意図を持った展示品と言うしかない。


　しかも、この少女像は慰安婦問題を象徴する像である。問題を提起するたびに持ち出される。ネトウヨの人たちが言うように政治的プロパガンダとして用いられてきている。イラク戦争前のイラク国内であちこちに掲げられていたサダム・フセインの顔写真やナチスのハーケンクロイツのようなものだと言っては言い過ぎかもしれないが、似たようなところがある。果たしてプロパガンダ作品を展示することが正しいのか、プロパガンダの像こそ芸術作品と言うつもりなのだろうか。


　中止を批判した人のなかには、知事が設置した芸術評論家にもいたが、どうも少女像を芸術作品と主張しているようだ。だが、本当にこの少女像が芸術作品なのだろうか。ピカソの「ゲルニカ」は確かに見た人の心を打つ。しかし、少女像にゲルニカのような一般の人々の心を打つものを感じられただろうか。芸術どころか、単に慰安婦問題のたびに登場する見慣れた少女像としか映らない。


　評論家のなかには市民にはよく意味がわからないものや、市民の反発があるものを「芸術だ」と主張する人がいる。難解なものこそが芸術だというのは勘違いと言うべきではなかろうか。見る人々の心を打つ作品こそ芸術ではなかろうか。多くの人にとっては展示された「少女像」は芸術的とも思えないのではなかろうか。ネトウヨが問題視したように、「従軍慰安婦」問題を主張するために主催者が、総監督が意図した展示したとしか見えない。


　日韓の間では常に慰安婦問題が取り上げられるが、慰安婦問題ほどハッキリしないものはない。韓国だけでなく、日本国内の左寄りの人たちや進歩的な人々、市民団体は「日本は強制的に少女を含めた女性を徴発し、戦地に連れて行って売春させた」という。ところが、政府や軍にそれを示す文書の切れ端もなければ、証言もない。戦地に慰安婦施設があったことは多くの旧軍人が知っているし、口にする。休日には上官から「突撃一番」というコンドームを渡されたと語っている。ところが「強制的に女性を集めた」「政府、軍が関与した」ことを証明する文書がなければ、証言もない。「突撃一番」を受け取った兵士も慰安施設が軍の関係かどうかは知らないと言うばかりだ。


　当時は言うまでもなく、日本国内でも日本統治下の韓国でも売春施設があった。日本で売春禁止法が成立したのは戦後だった。確か27人の女性議員が提案して成立した法案で、当時、売春禁止法があるのは日本とソ連だけと言われた。なにしろ、アメリカやイギリスでは高級売春婦と国会議員や有力者が関係した事件が時々起り、スパイ映画さながらの話が飛び出すし、オランダでは有名な飾り窓があり、フランスでは売春婦たちのデモもある。


　それはともかく、売春禁止法施行以後、赤線や青線（特飲街）が廃止され、当初、トルコ風呂といったソープランドが赤線、青線地帯にでき、「価格が高くなったことと暴力団の資金源になった」とぼやく人が多かった。その後は風俗店が盛んになり、今日ではネットを使った「自由恋愛」だか「売春」だかが急増。若い人の間に梅毒が蔓延する元凶になっている。


　韓国でも売春が禁止されたのは日本の数年後だから、戦時中はともに国内に民間の売春施設があったのは事実だ。で、日本軍の進駐とともに従軍慰安施設があったらしいのだが、それが国家、軍によるものかどうかが疑わしいのだ。民間業者が「国家のために」「軍人さんのために」と売春婦を集め、日本軍の駐屯地近くで売春施設を開き金儲けしていたのではないか、という疑いも高い。


　少なくとも、政府、旧日本軍で残された資料の中にそれらしいものを示す物証がない。元慰安婦の人も政府や軍によって慰安婦にされ、慰安施設で働かされたのかどうかさえわからない。14歳で売春婦にされたという少女も、実は、韓国国内の売春宿に売られたと言われ、その後、戦地の慰安施設にいたと言うだけで、いまいち、ハッキリしない。招集され戦地に赴いた軍人、軍属からも政府、軍が関係していたという証言はない。売春婦を強制的に集めたという書類も証言もない。


　昭和50年代に朝日新聞が「強制連行した人物の証言」を大きく報道した。このとき、ジャーナリストも研究者も色めき立ち、証言者の話を聞こうとし、強制連行したという済州島に飛んだ。が、現地では誰もが呆れ顔で「連行する事件があったことはない」と否定。証言者の知人たちにも取材したが、すべて否定だった。この朝日新聞の報道は後に同社が「証言の裏を取らず、本人の言うままに記事にした」と誤報であることを認めたのは周知のとおりだ。


　慰安婦問題はわずか70年ほど前の事実でありながら、歴史上、これほど証拠も証言もないものはない。政府や軍が関係していたものなら、嫌々やらされる仕事だから、証言くらい出るはずだ。ともかく、日本政府、日本軍が仕立てたのか、それとも日本、あるいは、韓国内の売春業者が金儲けのために軍の後を追って慰安施設を開設してカネ儲けを図ったのかが不明だ。証拠らしきものがないだけに、民間の売春業者が行ったのではないか、と考えるほうが自然で、辻褄が合う。


　翻って、慰安婦像の展示を糾弾するネトウヨの脅迫的行為は論外だが、展示再開を主張する側も「展示中止はケシカラン」と言うより、誰が慰安施設をつくったのかを究明してもらいたい。もし、日本政府や軍が行ったのなら、きちんと謝罪し、賠償できるし、逆に民間業者がビジネスとして慰安施設をつくったことがわかれば、それでケリがつく。


　進歩的と言われる人たちが往々にして真相究明より批判、非難に終始することがあるが、慰安婦問題はその典型だ。さらに芸術を潰す行為だ、自由を奪う行為だと騒ぐ前に、不自由展に展示するものが本当に芸術なのか、展示が妥当なのかどうか考えるべきだろう。自戒を込めて言えば、報道するジャーナリストも同じだ。（常）