新型コロナウイルス感染拡大防止のため、在宅勤務、テレワークの時代だと叫ばれている。新聞やテレビでは連日、どこそこがテレワークを行っている、と紹介され、テレワークを行っていない企業は時代遅れと言わんばかりである。


 確かに在宅勤務は便利だ。われわれのような編集者や記者の世界でも、取材申し込みで「時節柄、電話で……」と言えば、相手は「そうです、そうです。電話でお願いします」と答えるし、逆に「本来、お目にかかってお話をお伺いするのが筋ですが、どうしましょうか?」と尋ねると、相手から「いや、時期が時期ですから、電話かメールで質問していただけないでしょうか?」なんていう答えが返ってくる。


 便利には違いないが、電話での会話は味もなければ面白味もない。人間臭さもない。新聞記事やテレビのニュースが面白くもないのはそのせいだろう。記者は耳で聞くだけでなく、相手の表情を目で見て、鼻で様子を感じ取るなど、五感で相手の気持ちを見抜き、さらに雑談の中で本心を見抜くのが商売のはずだが、テレワークでは公式なコメントしかない。人間味のない首相の国会答弁と同様で味もそっけもない。


 もっとも、新聞、テレビで紹介されているテレワークに熱心な企業はコンサルティング会社、転職やアルバイトなどの職業紹介会社、ITソフト開発会社といった会社が多い。もともと会社に来なくてもよいような職種である。なかには不動産会社もある。部屋の様子がネットやバーチャル映像で見られる仕組みで、購入者を募っている。


 だが、大丈夫なのだろうか。昔は実物を見ないで購入することを「不見転(みずてん)で買った」と言って軽蔑したが、いまや、あらゆるものをネットで購入することが普及している。キッコーマンの醤油やキユーピーのマヨネーズを購入するのなら、誰でも名前も中身も知っているから問題ないだろうが、住宅や古物をネットで買って問題がないのだろうか。瑕疵担保責任の条項はどうなっているのだろうと、他人事ながら心配になる。


 それはともかく、世の中はテレワークの時代に進んでいるという。多くの企業がテレワークに進むとどうなるのだろう。安倍晋三首相が音頭を取って勧めた働き方改革は一向に進まなかったが、新型コロナウイルスの感染拡大で、一気に働き方改革が実現しそうだ。


 だが、テレワークが普及すると、サラリーマンの失業が増大することになるのではなかろうか。かつて、ある大手商社のトップから「会社で儲けを出しているのは1割の社員だよ」という話を聞いたことがある。話の要旨はこんな内容である。


「社員の中でメシより仕事が好きという社員が1割から2割いる。他の社員がサボっていようがいまいが、そういうことにはまったく関心がない仕事の虫で、次々に受注してきたり、製品を売り込んでくる。彼らのおかげで会社は利益を挙げているんです。他の社員は彼らの仕事が終わるまで会社に留まっているだけと言ってもよい。上司が早く仕事を終えて帰れ、と言っても、社内で忙しそうに残業している。早く帰れば、あいつは成果を上げていないということがわかってしまいますからね」


 仕事の虫の代表例が、グラマン事件で有罪になった日商(現双日)の海部八郎氏(故人)だろう。終戦後の日本でギリシャの海運王、オナシスから貨物船の建造を次々に受注してきた人物だ。船が完成したときオナシスが検分に来て、手すりが曲がっている、甲板に手直しの跡が残っている、など散々文句を言われた末、「キャンセルする。それが嫌なら、半値で引き取る」と言われ、安値で引き取られた。こうしたオナシスのイジメに散々泣かされたが、ついにオナシスは文句を言う個所がなくなり正価を払わざるを得なくなった。


 こうして日本は世界一の造船王国になったが、それは造船会社と造船労働者の涙と汗の結晶だ。この陰の功労者がオナシスから次々に受注してきた海部氏だ。当時、日商では毎朝7時に海部氏を載せた車がビルの地下駐車場に入る。掃除のおばさんが出社するより早かった。海部氏は19時に顧客を回ったり、宴席に出て仕事を取ってきたりして、家に帰るのはいつも午前様だったという。


 ライバル商社は海部氏と数名の部下たちを“海部軍団”と呼び、恐れていたほどだ。当時、海部軍団以外の社員は彼が宴会などに出掛ける19時ごろまで社内にゴロゴロ残っていたなどと言われていた。政府が「働き方改革」と称し残業を減らせ、と言ってもサラリーマンの世界では残業はなくならないのだ。


 実は、雑誌の世界でも同様のことがある。2ページのコラムを担当していたときは、自分で取材して執筆しなければならないため、必死だったが、特集のデスクになって気付いた。特集デスクには4~5人、多いときには7人くらいの取材記者がつく。デスクは記者が取材してきた話をデ―タ原稿にしてもらい、それをもとに執筆するのだが、データ原稿には記事に使えないものもある。それを想定して、信頼できる優秀な取材記者に、重要な、記事の柱にしたい人物の取材をしてもらう。さもないと、いい記事が書けないからだ。


 ところが、編集部内には企画に興味がなく、熱心に取材してくれない記者もいる。なかには「ツーピース」と陰口されている記者もいた。謂われは、いつも取材したデータ原稿が原稿用紙2枚しかないからだった。出張でも宿泊先のホテルからの電話取材で済ませて、浮かせた経費をせっせと蓄え、音大生のお嬢さんのピアノ練習のために自宅に防音を施した地下室をつくってやったという。出世を諦め、仕事より家族を大切にする主義に徹した記者だった。「なるほど、こういう生き方もあるなぁ」と感心したが、デスクの立場からはあまり頼りにはならなかった。


 だが、テレワークが進むと、社長や担当役員の目に誰が稼いでいるか、誰が成果を残していないかが、一目瞭然になってしまう可能性が高い。当然、稼いでいない社員は人事異動されるか、退社に追い込まれることになる。経営者にとって、テレワークは効率経営になるが、ひょっとすると、サラリーマンの失業者を大量発生させるかもしれない。(常)