大阪府薬剤師会（乾英夫会長）は昨年末、大阪府医師会（茂松茂人会長）に、新型コロナ感染症等の感染が疑われる患者への処方箋発行に際して、処方箋備考欄を活用して当該患者の情報を薬局に伝えることなどの協力を求めた。府医はこれに応じて、群市区医師会に府薬からの協力要請の周知を促した。乾会長が14日の定例記者会見で明らかにした。


　府薬が協力を求めた処方箋対象患者は、発熱患者と新型コロナウイルス感染症（疑い）患者。要請内容は、処方箋発行の際、


①患者希望薬局へ処方箋をＦＡＸ送信すること

②処方箋には、備考欄にＦ、Ｉ、Ｃを記載し、患者の連絡先（携帯電話番号など）を記載する

③患者には薬局訪問前にあらかじめ当該薬局に連絡するよう伝える

④ＦＡＸした処方箋原本は患者（家族）に薬局まで持参させるか、郵送すること


――の４点。


　備考欄のＦ、Ｉ、Ｃは、現段階では医療機関が記入しており、様式化された処方箋は作られてないとされる。Ｆは発熱、Ｉはインフルエンザ検査、Ｃは新型コロナウイルス感染症検査の意味。Ｆは発熱ありで〇印を付け、ない場合は×を付ける。Ｉ、Ｃに関しては、結果がプラスの場合は〇、マイナスは×を付け、検査中は△を付ける。検査をしていない場合はＩ、Ｃのみで何もつけないようにする。


　大阪府薬関係者によると、年明け以降、府内の医療機関ではこの要請に沿った処方箋が出されているとしており、地域単位での薬剤師会、医師会連携で情報交換の精度を上げる協議が進んでいることも明らかにした。府薬は、備考欄の形はあくまでモデル的なもので、地域で対応を深化させる期待も表明した。