医薬経済オンライン

●コロナ感染者をケガレ扱い

　前回は、英国の医師、アンドリュー・ウェイクフィールドが1998年に、ＭＭＲワクチンが自閉症を起こすとの論文を発表し、それが世界中の反ＭＭＲ運動につながった経緯と、ウェイクフィールドの以後の活動について、英米メディアが熱心にその後のウェイクフィールドのロビー活動を追い続けているのに対して、日本のメディアは１ミリも関心を持たないことに問題意識を提示した。

　英米メディアが正しいと考えているわけではなく、一時的にしろ、英米メディアには、ウェイクフィールドの出鱈目な喧伝の片棒を担いだのではないかとの、ある種の後ろめたさ感じているらしい意思を感じさせる。それに対して、日本のメディアも相応にＭＭＲワクチン不要説に関心を持ったことがあるはずなのに、知らんぷりを決め込んでいる。そしてそれを恥じる風もない。

　この姿勢の違いは何だろうか。レビューや検証、失敗の究明といった対応トレーニングの違いといえばそれまでかもしれないが、過ぎたことの責は問わないし、意味がないという国民性や日本社会の世間知の強さ（同調圧力とそれにより生み出される差別構造）を背景に感じないではいられない。日本のメディアはそれをよしとし、胡坐をかいているように思う。

　ただ、ネットで専門家によるメディア報道の傾向をみると、実はメディア側のこうした防衛的な姿勢は徐々に強くなっていることもわかる。事態は進歩するどころか、実際は退行している。例えば、ＨＰＶワクチンを肯定的に伝えた大手日刊紙の記者が、ワクチン反対派の「市民運動家」たちの抗議を受けて社内で孤立し、別のメディアに移動した話は、記者仲間や一部ネットジャーナルでは話題になっても、大手日刊紙がこぞって無視したこともあって、社会全体の強い関心を集めたとはいえない。

●欧米に嘲笑される日本のＨＰＶワクチン政策

　このＨＰＶワクチンについては、医師のほとんどは専門家として「積極的勧奨」派である（一部の内科医には慎重派がいるが、小児科や産婦人科は子宮頸がんリスクとの衡量で必要と考える医師が大半）。しかし、この積極的勧奨は13年６月に厚生科学審議会部会で中止が決められ、今年４月までこの仕組みは継続された。

　この間、いくつかの専門的な副反応研究が重ねられ、制度的変更に漕ぎ着けたのだが、それでもその間に、ＷＨＯは日本政府の対応をかなり厳しく批判してきたし、欧米の専門家からは揶揄的な発言も投げられる展開もあった。

　ウェイクフィールド批判を厳しく論じた『ワクチンの噂』の著者、ハイジ・Ｊ・ラーソンも同書で日本政府に対する厳しい批判を示している。

　国内専門家の間でも、日本での積極的勧奨を封じた日本メディアの報道への関心が高かったことに厳しい見解が多い。ことは、国内だけでなく、海外のワクチン反対派にも一定の言質を与えた形跡がみえるという論文もある。

　いくつかの論文を総合すると、国内でＨＰＶワクチンの副反応に関する報道がなされたのは、11年以後に被害を訴える人の報道は散発的にあったものの、大々的に報道され始めたのは13年頃からだ。国の審議会はこれに逸早く反応した。11年から13年までの間は有効性に関する報道も並行していたが、13年以降は副反応報道に傾斜したからではないかとみられる。結局、今年４月から政策は「積極的勧奨」に戻ったのだが、この間にワクチン接種機会を逃した12歳以下の女性には、時間を戻して接種をフォローするキャッチアップ・システムも発動された。

　なお、ＨＰＶワクチン積極的勧奨に対する医師の反応は、さまざまであり、またワクチンの力価についても論議がある。日本では２価、４価の接種が行われているが、欧米ではすでに９価ワクチン接種が主流。９価ワクチンは国内でも承認済みだが、副反応に関する批判が怖いのか、国の積極的勧奨には今のところ含まれていない。

　さらに、前述のキャッチアップ接種も課題は満載だ。成年後の子宮頸がん罹患を心配する人々は積極的勧奨が行われていなかった間も、個別判断で接種を受けた人々がおり、このグループをどう補償していくのか、あるいはすでに９価ワクチンの接種も個別行っているグループはどのように待遇されるのかという問題もある。

　ほとんどのメディアは、積極的勧奨の再開にはついては報道したが、13年以降の副反応主体の報道に関する検証はほとんど行われず、新たなシステム、つまりキャッチアップや９価に関するテーマについても無関心なままだ。このような態度がいつまでも続く、あるいは続けられるはずはないと筆者は考える。

　積極的勧奨が行われなかったエアポケットのときに適応年齢を過ごした女性が10年後あたりから子宮頸がんに罹患し、その数が有意に増えたら、メディアはどう対応するのか。近いうちに、ＨＰＶワクチンに関する検証的、内省的レポート報道が現れると信じたいし、そうしなければメディアの責任追及はたいへん大きくなると思う。

●新型コロナ騒動はパンデミックならぬ「インフォデミック」

　反科学のジャーナリズムの課題、ここで問題にしているいわゆるメディアバイアスは、20世紀末のＭＭＲワクチン、13年頃からのＨＰＶワクチンのように予防接種の副反応に特徴的に見られる。しかし、多くの人が気づいているように、今回のパンデミック報道でもかなり煽情的かつ科学的には偏向的な政策批判、社会批判を流す活字ジャーナル世界を見せ続けられてきたのではあるまいか。

　昨年12月に『図解・医療の世界史』を出した医療経済学者の久繁哲徳氏は、70年代以後の医療の変化について整理を示したが、同書でパンデミック予測に関するエビデンスの少ない研究を大げさに報道するメディアの姿勢をやんわりと批判している。直接の矛先は医学研究者だが、それが未熟なメディアと混ざり合うと、どのようなことになるのか、と問いかけている。

　同書では「付論」として、「新型コロナウイルスのパンデミック――事実と根拠に基づく意思決定へ」が起こされているのだが、付論にしては35ページにわたって語られ、著者の厳しい視線が注がれていることを知らされる。

　その活字を拾ってみると、2020年10月現在の評価だとされているが、通底しているのは、新型コロナウイルスへの冷静な対応を求める姿勢である。世界の死亡者数101万人（筆者注：22年６月初め時点では630万人超、日本は３万人超）は、中世の黒死病に比べれば恐怖に煽られる状態ではないとして、毎年60万人は死亡するインフルエンザでは騒がないことと比して疑問を挟む。ここでいう「騒ぐ」「騒がない」当事者は、筆者には「メディア」と読めた。

　著者がこのパンデミックで最も警戒し、厳しく批判するのは「煽り」。その象徴として、感染当初にもてはやされた数理モデルＳＩＲを基本とした単純な感染予測を「荒唐無稽」と切り捨てている。20年３月には、こうしたシミュレーションがメディアに大々的に報じられ、政治判断にも影響を与えたことを久繁氏は憂慮し難じている。同氏はこうした情報とその拡散を「インフォデミック」（情報災害）だと断じて、そこから身を守るための必要で正確な情報の選択を呼びかけている。いくつかの厳しい指摘を引用しておこう。

「現在の時点（20年半ば）で、手元にある（見ることのできる公的な対策は）、検疫・隔離という中世で開発された対策のみである。その基本は、感染の発生レベルとその動向を正確に把握する、記述的な疫学であるにも関わらず、それがないがしろにされ、禁煙のインフォメーション科学進展による数理シミュレーションが妄信された。その感染症流行の予測は、感染者数も死亡者数も一桁や二桁近く過大に評価し、現実のデータと比較検証することなく、繰り返し恐怖を煽り、混乱を招いた」

「実際の出発点となる事実を確認せず、数理シミュレーションに煽られて、マスコミと専門家が虚偽報道をし、国民は恐怖に駆られ、それらに対して政府が冷静に、根拠に基づく対応が取れなかったことが大きな問題であった」

「インフォデミックによる、日本での新型コロナについての風評や穢れの差別が生み出されている点について、興味深い国際的な調査が報告されている。コロナに対する恐れを感じる人の割合が、死亡率が欧米の百分の一である日本が80％近くで、欧州の40％、米国やブラジルの60％を押さえ、韓国と並び、最も高かった。この元凶は感染者に大騒ぎするマスコミであり、例えば、店で１人でも陽性が出ると、マスコミが大騒ぎして営業停止になり、感染者がケガレとして差別されることを意味する。こうなるとコロナ差別が危機管理として正しい戦略となり、悪循環をもたらす」

　日本のメディアバイアスの最大の特徴として、久繁氏の指摘の最後の部分は、メディアが科学的根拠に基づかない「差別の拡大装置」として機能してしまい、さらには政策判断に大きな影響を与えることを、きっちりと明らかにしている。

　マスメディアはこのところ、人種、出自、性別、性自認、障害などの多様な差別を厳しく難じ、正義の味方を演じているが、わずか２年前にはコロナ感染者を「ケガレ」扱いしたことを自覚できるだろうか。パチンコ店、居酒屋、ライブハウス、介護施設などクラスターになりやすい施設、そこで働く、生活する人、拠り所とする人をメディアは邪魔者扱いした。メディア史に刻印されるべきだと感じる。（幸）