「コスタイベ」をめぐり、反ワクチン団体と徹底抗戦を続けるMeiji Seikaファルマ。しかし、同社が反論するほど火に油を注ぐ展開となっており、さらに新型コロナワクチンを売る同業他社からは「コスタイベの悪評がうちの製品にまで波及している」との恨み節が聞こえている。


　10月開始の定期接種は、参入各社にとってはビジネスチャンスだが、供給計画に比して需要がなく売れていないという。


　そもそもファイザー、モデルナ・ジャパン、第一三共、武田薬品、Meijiファルマといった5社の供給計画（24〜25年シーズン）は合計で3224万回分。これは定期接種が定着したインフルエンザワクチン2734万本分を遥かに上回る規模で「過剰供給」と見られている。


　それでも各社は新規事業と皮算用しているため、コスタイベの悪影響を被っているとの文句のひとつでも言いたいわけだ。


　ファイザーは「コミナティ」で最大「1800億円」規模をめざす構えで、同事業の成否は「ボーナスに大きく関わってくる」（同社関係者）と言われている。第一三共は、注射タイプのインフルエンザワクチンを販売中止し、経鼻ワクチンを市場投入したが振るわず、新型コロナワクチン「ダイチロナ」に賭ける。


　モデルナの場合、販売する製品が「スパイクバックス」しかなく、食い扶持をつながなくてはならない、などという事情を抱える。ただ、現時点で好転の兆しはなく、各社の思惑は外れそうだ。