「団塊、病持ち」を取り込む運動ビジネス

花盛り「病院」と「スポーツクラブ」の提携

2015年8月1日号

　政府の医療費削減、介護保険の要支援打ち切りの影響なのかもしれない。学校法人順天堂と大手スポーツクラブのセントラルスポーツ（東京証券取引所一部上場）が包括連携協定を結んだ。順天堂の小川秀興理事長が「セントラルスポーツとは予防医学やリハビリ分野で相互協力してきたが、20年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、本協定で国際的展開を期することができる」とコメントすれば、セントラルスポーツの後藤忠治会長も「全国200ヵ所のスポーツクラブの利用者2000万人に対し、今後は医学的根拠に基づいた運動プログラムの開発が加速する」と期待を語っている。　健康志向に加え、医療機関から運動が必要と処方された場合、スポーツクラブの利用料が医療費控除を受けられる仕組みもあることから、各地のスポーツクラブの間で医療機関との提携が盛んになっている。そんなスポーツクラブのな... 　政府の医療費削減、介護保険の要支援打ち切りの影響なのかもしれない。学校法人順天堂と大手スポーツクラブのセントラルスポーツ（東京証券取引所一部上場）が包括連携協定を結んだ。順天堂の小川秀興理事長が「セントラルスポーツとは予防医学やリハビリ分野で相互協力してきたが、20年の東京オリンピック・パラリンピックを控え、本協定で国際的展開を期することができる」とコメントすれば、セントラルスポーツの後藤忠治会長も「全国200ヵ所のスポーツクラブの利用者2000万人に対し、今後は医学的根拠に基づいた運動プログラムの開発が加速する」と期待を語っている。　健康志向に加え、医療機関から運動が必要と処方された場合、スポーツクラブの利用料が医療費控除を受けられる仕組みもあることから、各地のスポーツクラブの間で医療機関との提携が盛んになっている。そんなスポーツクラブのなか

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