投薬意義問う“真”の「医師主導」研究

卵巣がん補助化学療法の有用性評価に厚労科研費

（株）薬新　井高恭彦

2014年7月15日号

　結果次第で抗がん剤の使用量を減らすかもしれない医師主導臨床研究に厚労省が補助金を付けた。早期の卵巣がんで手術をした後、再発抑制の目的で、抗がん剤を大量に投与する、いわゆる術後補助化学療法は、本当に必要なのか。　そんなクリニカル・クエスチョン（医師が日常診療で遭遇する素朴かつ根本的な疑問）を抱えて若手産婦人科医らが立ち上げた研究に、14年度の厚生労働科学研究委託費として1000万円が充てられた。研究の結果、補助化学療法の必要性が低いことが分かれば、これまで使っていた抗がん剤の使用量が減り、年間推定27億円の医療費削減が見込まれるという。　この研究は、婦人科がんの専門医らで構成される特定非営利活動法人、婦人科悪性腫瘍研究機構（ＪＧＯＧ）が自らの活動の一環で12年7月から進めてきたものだが、いかんせん、抗がん剤の使用縮小につながる可能性があるだけに... 　結果次第で抗がん剤の使用量を減らすかもしれない医師主導臨床研究に厚労省が補助金を付けた。早期の卵巣がんで手術をした後、再発抑制の目的で、抗がん剤を大量に投与する、いわゆる術後補助化学療法は、本当に必要なのか。　そんなクリニカル・クエスチョン（医師が日常診療で遭遇する素朴かつ根本的な疑問）を抱えて若手産婦人科医らが立ち上げた研究に、14年度の厚生労働科学研究委託費として1000万円が充てられた。研究の結果、補助化学療法の必要性が低いことが分かれば、これまで使っていた抗がん剤の使用量が減り、年間推定27億円の医療費削減が見込まれるという。　この研究は、婦人科がんの専門医らで構成される特定非営利活動法人、婦人科悪性腫瘍研究機構（ＪＧＯＧ）が自らの活動の一環で12年7月から進めてきたものだが、いかんせん、抗がん剤の使用縮小につながる可能性があるだけに、製

有料会員限定

会員登録（有料）
この記事をお読みいただくためには、会員登録（有料）が必要です。
新規会員登録とマイページ > 購読情報から購入手続きをお願いいたします。
※IDをお持ちの方はログインからお進みください

【会員登録方法】
会員登録をクリックしていただくと、新規会員仮登録メール送信画面に移動します。
メールアドレスを入力して会員登録をお願い致します。
１ユーザーごとの登録をお願い致します。（1ユーザー１アカウントです）

googleAdScence

医薬経済オンライン

HOTワード一覧

googleAdScence