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「放射線恐怖症に妙薬なし」

2012年2月1日号

 日本国民は、今、放射能に対して極めてナーバスな状態にある。当然のこととはいえ、少々行き過ぎでは、と危惧する声も。 「風評被害による“情報災害”は医療・医学の限界を凌いでいる」(福島県立医大副学長)との嘆き。さらには、「根拠のない情報に振り回される“放射線恐怖症”に陥ると、これに対する特効薬はない」(放射線医学総研放射線防護センター長)と半ばお手上げ状態。 本体質研究会の調べでは、わが国の大地放射線量は、平均0.4mSv/年、最高1.3mSv/年。一方、インド・ケラトラ州では、平均3.8mSv/年、最高35mSv/年と高自然放射線を示す。だが、わが国のかつての原爆被曝者と比べてみても住民の発がんリスクの増加は認められていない。 急性の高線量被曝では、遺伝子の修復が障害に追いつかないが、低線量の持続性被曝ならば、生態防御能力により障害は現れにくいという。...  日本国民は、今、放射能に対して極めてナーバスな状態にある。当然のこととはいえ、少々行き過ぎでは、と危惧する声も。 「風評被害による“情報災害”は医療・医学の限界を凌いでいる」(福島県立医大副学長)との嘆き。さらには、「根拠のない情報に振り回される“放射線恐怖症”に陥ると、これに対する特効薬はない」(放射線医学総研放射線防護センター長)と半ばお手上げ状態。 本体質研究会の調べでは、わが国の大地放射線量は、平均0.4mSv/年、最高1.3mSv/年。一方、インド・ケラトラ州では、平均3.8mSv/年、最高35mSv/年と高自然放射線を示す。だが、わが国のかつての原爆被曝者と比べてみても住民の発がんリスクの増加は認められていない。 急性の高線量被曝では、遺伝子の修復が障害に追いつかないが、低線量の持続性被曝ならば、生態防御能力により障害は現れにくいという。情

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