医薬経済オンライン

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特定保健指導に医療費節減効果あり

受診勧奨が継続受診につながらない無意味さも浮き彫りに

2011年5月15日号

 「壮大な社会実験」との呼称も付せられる、特定健康診査と特定保健指導。腹囲を測って、それを高血糖、高血圧、高コレステロールの各基準値と掛け合わせてリスク判定し、ハイリスク者には6ヵ月間の生活習慣改善プログラムを受講させるという、医療制度改革の看板施策だ。  国民の享受できる医療水準を犠牲にしてまで医療費を下げるわけにはいかない。本気になって予防に取り組んで、国民の健康増進が図られた結果として、医療費の伸びを抑えようじゃないか——というもっともな施策である。そして、「25年までの医療費の伸びを2.2兆円抑制する」との目標が掲げられた。  しかし、この“美しい施策”は本当に医療費適正化効果を持っているのか。もしどこか見直す必要があるとすれば、それは何なのか。その検証が静かに(いや、騒々しく)始まっている。  「壮大な社会実験」との呼称も付せられる、特定健康診査と特定保健指導。腹囲を測って、それを高血糖、高血圧、高コレステロールの各基準値と掛け合わせてリスク判定し、ハイリスク者には6ヵ月間の生活習慣改善プログラムを受講させるという、医療制度改革の看板施策だ。  国民の享受できる医療水準を犠牲にしてまで医療費を下げるわけにはいかない。本気になって予防に取り組んで、国民の健康増進が図られた結果として、医療費の伸びを抑えようじゃないか——というもっともな施策である。そして、「25年までの医療費の伸びを2.2兆円抑制する」との目標が掲げられた。  しかし、この“美しい施策”は本当に医療費適正化効果を持っているのか。もしどこか見直す必要があるとすれば、それは何なのか。その検証が静かに(いや、騒々しく)始まっている。

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