Ｈ１Ｎ１ワクチンの費用対効果推計

薬剤経済学

Ｈ１Ｎ１ワクチンの費用対効果推計

前　早く実施するほど費用節減に　

2009年11月1日号

　N.カゼーニらスタンフォード大学の研究チームによる「H1N1インフルエンザに対する予防接種の有効性と費用対効果」は、進行中の新型インフルエンザ予防接種は住民の一部でいいから早く着手するのがいいと、実施前の限定的なデータと専門家の意見をもとにシミュレーションした分析である。10月6日、『アナルズ・オブ・インターナル・メディシン』のウェブサイトに緊急掲載された（雑誌掲載は12月16日号）。　人口860万人の米国の大都市（ニューヨークがモデル）で、住民の40％に新型インフルエンザ・ワクチンを提供する。ワクチンの有効性は75％、手洗い、マスクなど薬剤以外の感染防止策が流行を15％減らす想定に立って、10月半ばに行う場合と1ヵ月遅れの11月実施を比べた。　感染患者が1.5件の2次感染を引き起こす。この大都市で10月11日現在、1日5000人を数えた感染は、来年1月初めの3万4000人まで増... 　N.カゼーニらスタンフォード大学の研究チームによる「H1N1インフルエンザに対する予防接種の有効性と費用対効果」は、進行中の新型インフルエンザ予防接種は住民の一部でいいから早く着手するのがいいと、実施前の限定的なデータと専門家の意見をもとにシミュレーションした分析である。10月6日、『アナルズ・オブ・インターナル・メディシン』のウェブサイトに緊急掲載された（雑誌掲載は12月16日号）。　人口860万人の米国の大都市（ニューヨークがモデル）で、住民の40％に新型インフルエンザ・ワクチンを提供する。ワクチンの有効性は75％、手洗い、マスクなど薬剤以外の感染防止策が流行を15％減らす想定に立って、10月半ばに行う場合と1ヵ月遅れの11月実施を比べた。　感染患者が1.5件の2次感染を引き起こす。この大都市で10月11日現在、1日5000人を数えた感染は、来年1月初めの3万4000人まで増えて

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