ヨーロッパの薬剤費抑制策の変化

世界の医薬品業界

ヨーロッパの薬剤費抑制策の変化

第25回

医薬評論家五條正也

2009年4月15日号

　欧州の主要国では、ここ数年で急速にジェネリックが増え、新製品を出せないブランドメーカーは人員を削減せざるを得ない状況になっていることは、以前にもこの連載で取り上げた。今回は、ブランド品に限らず、市場の拡大しているジェネリックでも薬剤費抑制策が進展しており、ジェネリックメーカーも厳しくなっている各国の状況を取り上げてみよう。　最近のトレンドは、薬効別にどれを保険で償還すべきか、いくら払うべきかなどを評価する国が増えていることだ。英国では医薬品の評価機関であるＮＩＣＥ（国立医療技術評価機構）が、高価な抗がん剤などの新製品を、なかなか保険償還対象としないことが日本でも報じられているが、ほかの国では、ジェネリックの種類が増えたことで、市場の大きい降圧剤や抗うつ剤などの抑制を強めている。　欧州の主要国では、ここ数年で急速にジェネリックが増え、新製品を出せないブランドメーカーは人員を削減せざるを得ない状況になっていることは、以前にもこの連載で取り上げた。今回は、ブランド品に限らず、市場の拡大しているジェネリックでも薬剤費抑制策が進展しており、ジェネリックメーカーも厳しくなっている各国の状況を取り上げてみよう。　最近のトレンドは、薬効別にどれを保険で償還すべきか、いくら払うべきかなどを評価する国が増えていることだ。英国では医薬品の評価機関であるＮＩＣＥ（国立医療技術評価機構）が、高価な抗がん剤などの新製品を、なかなか保険償還対象としないことが日本でも報じられているが、ほかの国では、ジェネリックの種類が増えたことで、市場の大きい降圧剤や抗うつ剤などの抑制を強めている。

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