塩野義、阪大がソーシャルコミュニケーションを議論

製薬企業の次世代経営戦略

SDGs（Sustainable Development Goals）とソーシャルコミュニケーションの体得　第8回　

熊田梨恵

2021年3月15日号

　これまでの連載で、市民やパートナー企業、株主などさまざまなステークホルダーと対話することで企業価値向上や市場創出にもつなげるソーシャルコミュニケーション（20年12月1日号第1回図参照）が国内製薬企業のムーブメントになりつつあると紹介してきた。　20年末にりそなアジア・オセアニア財団（大阪市）が開いたシンポジウム「ポストコロナ社会へどう向き合うか――ヘルスコミュニケーションの重要性を考える」では、塩野義製薬の手代木功社長と大阪大学COデザインセンターの池田光穂センター長が登壇、ソーシャルコミュニケーションが市民の合意形成や新しい事業パートナー獲得に有効などと見解を示した。　また、24年春に設立予定の医療クラスタ「未来医療国際拠点」（大阪市）がソーシャルコミュニケーション関連事業に取り組む可能性も示された。日本製薬団体連合会... 　これまでの連載で、市民やパートナー企業、株主などさまざまなステークホルダーと対話することで企業価値向上や市場創出にもつなげるソーシャルコミュニケーション（20年12月1日号第1回図参照）が国内製薬企業のムーブメントになりつつあると紹介してきた。　20年末にりそなアジア・オセアニア財団（大阪市）が開いたシンポジウム「ポストコロナ社会へどう向き合うか――ヘルスコミュニケーションの重要性を考える」では、塩野義製薬の手代木功社長と大阪大学COデザインセンターの池田光穂センター長が登壇、ソーシャルコミュニケーションが市民の合意形成や新しい事業パートナー獲得に有効などと見解を示した。　また、24年春に設立予定の医療クラスタ「未来医療国際拠点」（大阪市）がソーシャルコミュニケーション関連事業に取り組む可能性も示された。日本製薬団体連合会会長

有料会員限定

会員登録（有料）
この記事をお読みいただくためには、会員登録（有料）が必要です。
新規会員登録とマイページ > 購読情報から購入手続きをお願いいたします。
※IDをお持ちの方はログインからお進みください

【会員登録方法】
会員登録をクリックしていただくと、新規会員仮登録メール送信画面に移動します。
メールアドレスを入力して会員登録をお願い致します。
１ユーザーごとの登録をお願い致します。（1ユーザー１アカウントです）

googleAdScence

医薬経済オンライン

HOTワード一覧

googleAdScence