薬のおカネを議論しよう
医師は製薬企業の情報をどの程度利用しているか
第119回
医療ガバナンス研究所医師 尾崎章彦
2024年8月15日号
製薬企業やその職員は日々、医師に向けてさまざまな勉強会・講演会を行っている。では、医師たちは処方を決定するうえで、提供された情報をどの程度参考にしているだろうか。製薬マネーデータと処方データの突合による解析が困難な日本において、この問いに正確に応えるのは容易ではない。
そこで筆者らは19年11月、『m3.com』と連携し、会員向けWEBアンケート調査を実施。解析結果を24年3月、『International Journal of Health Planning and Management』に発表した。筆頭著者は齋藤宏章医師である。本稿では、その要点を報告したい。
回答者1080人の属性としては、女性が125人(11.6%)、40歳未満が506人(46.9%)であり、大学病院勤務が243人(22.5%)、その他の病院勤務が557人(51.6%)、105人(9.7%)が病院長・部長職にあった。614人(56.9%)が週1回は製薬...
製薬企業やその職員は日々、医師に向けてさまざまな勉強会・講演会を行っている。では、医師たちは処方を決定するうえで、提供された情報をどの程度参考にしているだろうか。製薬マネーデータと処方データの突合による解析が困難な日本において、この問いに正確に応えるのは容易ではない。
そこで筆者らは19年11月、『m3.com』と連携し、会員向けWEBアンケート調査を実施。解析結果を24年3月、『International Journal of Health Planning and Management』に発表した。筆頭著者は齋藤宏章医師である。本稿では、その要点を報告したい。
回答者1080人の属性としては、女性が125人(11.6%)、40歳未満が506人(46.9%)であり、大学病院勤務が243人(22.5%)、その他の病院勤務が557人(51.6%)、105人(9.7%)が病院長・部長職にあった。614人(56.9%)が週1回は製薬企
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