薬のおカネを議論しよう
販売情報提供GLに対する「医師の態度」
第131回
医療ガバナンス研究所医師 尾崎章彦
2025年2月15日号
24年8月15日号(第119回)では、筆者らによる19年11月に実施されたm3オンラインとの連携による会員向けWEBアンケート調査について解説した。結果として、日本の医師の処方決定に製薬会社の販促活動が影響を与える可能性が示され、製薬企業との交流頻度と関連して特定の薬剤の処方頻度が増加する傾向が確認された。
本稿では、同じデータベースを用いて実施した追加解析の結果を報告する。解析の対象は、18年9月に厚生労働省が発行した「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」に対する医師の意識調査。基本的な仮説として、製薬企業との交流が多い医師ほど、このようなガイドラインに対して批判的である可能性を検討した。
19年11月に1203人の日本人医師を対象にオンライン調査を実施し、製薬会社との交流頻度に基づいて回答者を「頻繁」(82人、6.8%)、...
24年8月15日号(第119回)では、筆者らによる19年11月に実施されたm3オンラインとの連携による会員向けWEBアンケート調査について解説した。結果として、日本の医師の処方決定に製薬会社の販促活動が影響を与える可能性が示され、製薬企業との交流頻度と関連して特定の薬剤の処方頻度が増加する傾向が確認された。
本稿では、同じデータベースを用いて実施した追加解析の結果を報告する。解析の対象は、18年9月に厚生労働省が発行した「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」に対する医師の意識調査。基本的な仮説として、製薬企業との交流が多い医師ほど、このようなガイドラインに対して批判的である可能性を検討した。
19年11月に1203人の日本人医師を対象にオンライン調査を実施し、製薬会社との交流頻度に基づいて回答者を「頻繁」(82人、6.8%)、「
有料会員限定
会員登録(有料)
この記事をお読みいただくためには、会員登録(有料)が必要です。
新規会員登録とマイページ > 購読情報から購入手続きをお願いいたします。
※IDをお持ちの方はログインからお進みください
【会員登録方法】
会員登録をクリックしていただくと、新規会員仮登録メール送信画面に移動します。
メールアドレスを入力して会員登録をお願い致します。
1ユーザーごとの登録をお願い致します。(1ユーザー1アカウントです)
ログイン
会員登録